| ■「企業における英語事情」について考える |
エドベック教育研究所
平成12年2月2日の朝日新聞に以下のような記事が掲載されました。
「英語ができないと管理職になれない時代になってきた。日本IBMは英語検定試験TOEICで600点以上とっていないと課長相当職に昇進できなくなる。次長相当職は730点以上が必要だ。これまで日本IBMは原則として短期の海外出張にはTOEIC600点、長期の場合には730点を条件にしており、海外出張の機会が少ない部署では英語力がなくても通用した。しかし、仕事の舞台が世界各地に拡大しており、幹部社員がいろいろな地域や職種で活躍できる機会を広げるためには、英語力は避けては通れないと判断した。」この記事が掲載されてから３年以上が経過した現在の状況を考えると、昇進や昇給の際に英語能力を考慮している企業の数は格段に増加しているはずである。
多くのグローバル企業が、社員の英語力を高めるのに躍起になっています。では、なぜそのような企業が増えているのでしょうか。業務機器（コピーメーカー）を例にとってみましょう。北米を主な市場にしているメーカーに現地の販売業者から顧客への商品説明をしたいので、製品説明のプレゼンテーションをしてほしい、と依頼されたとします。当然プレゼンテーションでは、製品の技術的な説明、他の製品との差別化の部分、会社の販売方針、質疑応答を全て英語で行うことになります。その際、開発担当者自らが英語でプレゼンテーションができることが、会社にとって最も望ましいことです。通訳を介してのプレゼンテーションは可能ですが、時間的、コスト的な面などを考えますと決して得策とは言えません。もし、販売業者からの依頼を断れば、製品の拡大販売の道は断たれます。このような例をみると、英語ができる社員は多ければ多いほど、会社にとっては有利です。こうして、英語ができる社員を多く抱える企業とそうでない企業との企業競争力の間には大きな差が生まれることになります。グローバル企業が躍起になるのも理にかなったものです。
efe通算第９号では、特集を「企業における英語事情」と題して、企業の中で使われている英語に着目し、企業が社員に求める「英語」について皆様とご一緒に考えていきたいと思います。
末筆になりましたが、今号を発刊するにあたり、「企業における英語事情」の特集記事に関して、日産自動車株式会社人事部人財開発グループ主任の今場和弘様、三井物産株式会社人事部国際人事室マネージャーの定森幸生様にご協力いただきました。お二人にこの場をお借りして厚く御礼申し上げます。ありがとうございました。
参考文献 「朝日新聞 平成12年2月2日」 |
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